追突事故に遭ったらまず整形外科を受診する

追突事故に遭いすぐには気が動転したりパニックになったりで痛みを感じないこともあります。救急車で運ばれるほどのケガではないからと甘く見ないで下さい。痛みだけではないのです、吐き気や頭痛から始まり次の日起き上がれなくなったりします。事故は軽いからと病院へ行かない方も多いと聞きますが、後になってから首が回らなくなったり、背中が強ばったり腕が上がらなくなった方などたくさんいます。まずは整形外科で受診しましょう。

整形外科での受診

レントゲンだけでなくMRI検査のできる整形外科を選ぶのがいいですよ

追突事故で整形外科に行くとすぐレントゲンを撮りますが、レントゲンでは骨が折れているかは解りますが、末梢神経の傷や圧迫などは解りませんね。今は個人病院でもMRI検査のできる整形外科がありますのでなるべくそのような病院を探して体の状態を見て貰うといいと思います。あまり炎症が強いとケガの直後は画像もみにくい場合があるようですから、先生の判断にお任せして少し時間をおいてからの場合もあります。

頸椎捻挫やむちうち症と診断されたら整形外科の治療は温熱療法や電気療法

治療に入りますが整形外科では追突事故直後は打撲や捻挫など炎症がおこっているので、患部の冷却療法、そして安静です。一週間もすると温熱療法と電気療法の治療が始まります。薬は腫れや炎症があるとシップや、吐き気や頭痛があれば吐き気止めや痛み止めがでます。

慰謝料計算で有利になる治療院

病院のほかに、通えるところがあります。
知らない方も多いようですが、整形外科の治療で良くなるのであればそれで大丈夫ですが、良くならない方もいます。そんな場合は、整形外科でお薬と検査をお願いして、リハビリには整骨院で治療してもらう。ということができます。両方通えるということです。とくに整形外科は午後五時までの診療が多く、仕事の帰りに通いたいけど、時間が合わない方で通うのを我慢している方には、治療院おすすめです。
治療院に通ったら整形外科を辞めてしまう方もいますが、それはいけません。痛み止めのお薬も必要でしょうし、まず交通事故の後遺症が出た場合は医師に後遺症認定のための書類を書いて貰わなくてはいけないのです。整形外科と併用してください。

治療院は何処でもいいわけではありません!

簡単に治療院と言ってもマッサージ治療院、針灸院、整骨院とありますが、はっきり言いますね。
整骨院を選ぶことをおすすめします。
それは整骨院での治療は追突事故で大切な慰謝料計算に治療日数が換算され、それも2倍になる慰謝料計算方法が使われるからです。整骨院はしっかり体を治す治療をしてくれます。
そこで間違ってはいけないのが、通院した回数が2倍になるといっても、1ヶ月間に20日通院したから20日×2=40日ではありません。1ヶ月は30日で計算されるので30日の慰謝料計算になります。慰謝料は30日×4,200円=126,000円となるんです。ここでも何も知らない人は保険屋さんに通院は20日なので慰謝料は20日×4,200円=84,000円です。と言われた人がいましたから!数字で見ると126,000円と84,000円です。痛い思いをしてこんなものかと思うかもしれませんが、この42,000円の違いは大きくないでしょうか?!

弁護士さんと提携している整骨院がありますので、弁護士特約の付いている保険に入っている方は整骨院を探すとき「弁護士さんと提携しているか」聞いてみるといいです。弁護士費用が保険で賄えます。

示談交渉の前に

交通事故にあい、治療が終わると相手側の保険会社さんの方から、慰謝料の提示が来ます。お金じゃないんです。という方もいると思いますが、示談で終わるのにはお金の話になります。慰謝料には基準になる金額があるのでそれで計算されて提示されることになります。だいたいは自賠責基準で計算されます。正当な慰謝料を提示してもらって下さい。その相場が知らなければ、適正なのかどうかわかりませんね。ぜひ知識だけでもつけておくと勉強になります。

 

私は3カ所からマニュアルを取り寄せました。すると小さな事でもヒントになることや実践できることが、それぞれあるのも事実なのです。値段ではない知識があなたの身になりますよ。自分だけでなく友人の追突事故の時にも色々アドバイスして喜ばれることができました。

 

なんと言っても交通事故に遭ったら、思うようにならないところがありますよね。昨日までは元気だった自分が事故の後からの痛みや辛さにストレスを感じ、整形外科や治療院に通う時間的ストレスも。それでなくても忙しい現代人です!しかし、体が痛みを持っているときは痛みを治すことに集中しましょう。
治療を中途半端にしてしまうと年をとったときや5年後かもしれませんが、体の弱いところに歪みが出たりします。痛めたところはしっかり治療しておきましょう。

 

自分では心配な方は、弁護士さんにご相談ください。